ライフハック

【簡単・お得】ふるさと納税でAmazonギフト券を申し込んでみる。【12月まで】

みなさん、「ふるさと納税」制度は利用されているでしょうか。

「ふるさと納税はなんとなく知っているけど、手続きがよくわからない、面倒そうだからやってない。」そんな方もいらっしゃるのではないでしょうか?

実はボクもそんな一人でしたが、「静岡県小山町がAmazonギフト券の取扱いを再開したぞ!」という情報を聞きつけ、いざ申し込んでみたら、とっても簡単!

そこで、この記事では、「初めてふるさと納税を実施する方向けに、Amazonギフト券を申し込む方法」について記載していきます。

2018年分のふるさと納税の締切は12月中です。折角使えるお得な制度ですので、皆さんもぜひ、「ふるさと納税」に申し込んでみてください。

なお、「ふるさと納税」制度については、今回利用するふるさと納税サイト「ふるなび」や、様々なウェブサイトで詳細な解説があります。そのため、この記事ではあえてボクが理解した内容で簡略化して書きたいと思います。

結局ふるさと納税ってどうお得なの?

超簡略化して説明すると以下のようになります。

  • 一時的に寄付金額分を支払っておく。
  • 「(寄付した額)-2,000円」が来年の住民税から控除される(=控除分の手取りが増える)
  • 寄付した自治体から返礼品がもらえる。

例えば、今回の静岡県小山町のAmazonギフト券(25,000円寄付コース)を例にするとこうなります。

  • クレジットカードで25,000円を支払う。
  • 「25,000円-2,000円=23,000円」が来年の住民税から控除され、返ってくる。
  • Amazonギフト券を10,000円分が返礼品。(さらに「ふるなび」で申し込めば、寄付金額の2%(500円)のAmazonギフト券コードがもらえる。)
まとめると…

実質負担額2,000円で寄付した額の40%+2%分
のAmazonギフト券がもらえます。
たとえば…
・25,000円寄付:10,500円分のAmazonギフト券 → 8,500円分お得
・50,000円寄付:21,000円分のAmazonギフト券 → 19,000円分お得

ふるさと納税のおおまかな手順

ふるさと納税完了までの大まかな流れは以下です。

手順1.寄付できる上限金額を知る。
手順2.ふるさと納税サイトの無料会員登録。
手順3.寄付する自治体を選んで支払う。
手順4.税金控除の手続きを行う。(※)

※今回は確定申告が不要な給与取得者が利用できる「ワンストップ制度」を利用します。後述する申請書を来年1月10日必着で送る必要があるのでご注意ください。

実際にやってみる

以降は実際の画面を掲載しながら手順をご紹介します。

世の中には、たくさんのふるさと納税サイトが存在しますが、Amazonギフト券を取り扱っているサイトは少なく、今回実際に使用する「ふるなび」、または「ふるさとプレミアム」のみのようです。

では、さっそくふるさと納税を申し込んでみましょう。

準備するもの

  • クレジットカード
  • マイナンバー通知カード&運転免許証orパスポート
    または、マイナンバーカード

【手順1】寄付できる上限金額を知る。

ふるさと納税で控除できる金額の上限はあなたの年収によって変わります。

まずは「控除上限額シミュレーション」でふるさと納税できる上限の目安を確かめましょう。

【手順2】ふるさと納税サイトの無料会員登録。

「ふるなび」を利用するために無料会員登録します。

サイトにアクセスし[ログイン]ボタンをクリックします。

[無料会員登録]をクリックし、登録情報を入力すれば、登録完了です。

【手順3】寄付する自治体を選んで支払う。

「ふるなび」のサイト上部の検索バーに「amazon」と入力して検索実行します。

申し込む寄付額のAmazonギフト券を選択して、[寄付を申し込む]をクリックします。(様々な金額がありますが、どの金額を選んでも還元率40%は変わりません。)

申し込みフォームにて必須項目を入力し、画面下部の[送信する]をクリックします。

[Yahoo!公共料金支払いへ]をクリックします。Yahoo IDを持っていなくても手続き可能です。

クレジットカード情報を入力、注意事項に同意して[支払う]ボタンをクリックします。

これで申し込み完了です。

【手順4】税金控除の手続きを行う。

ここが一番めんどくさそうな部分、控除の手続きです。

通常、納税の控除を申請するには「確定申告」を行う必要がありますが、以下の条件を満たす場合は簡単に控除の申請を行える「ワンストップ制度」を利用することができます。

<ワンストップ制度利用条件>

  • ふるさと納税以外の確定申告が不要な給与所得者(会社員など)である。
  • 1年間(1月~12月)でふるさと納税の寄附先が5自治体以内である。

ワンストップ制度を利用する場合は、PDFの申請書を印刷し記入、寄付先の窓口に来年1月10日までに必着で送付します。

特例申請書PDF入手先

「ふるなび」のサイト上部の[ふるさと納税を知る]-[ふるさと納税の流れ]をクリックし、[特例申請書をダウンロード]から入手します。

申請書に記入するのは、マイナンバーをはじめとする個人情報と、寄付金額、確認事項のチェックの計4か所。とても簡単です。

申請書送付先

必要書類(以下A~Cパターンいずれか)と特例申請書をあわせて以下に送付します(来年1月10日必着)。郵送代金は寄付者負担です。

「ふるなび」より引用

郵送先
〒410-1395 小山町役場 シティプロモーション推進課 ふるさと納税担当 宛
情報源:http://www.fuji-oyama.jp/sangyoumachi_furusatonozei.html
>ワンストップ特例制度(提出書式)

ワンストップ制度が利用できないパターン

会社員であっても、確定申告で医療費控除や住宅ローン控除をしている場合は、ワンストップ制度は使えないようです。確定申告による控除申請については、ふるさと納税サイトの説明をご覧ください。

まとめ

めんどくさそうと思っていたふるさと納税ですが、いざやってみたらとても簡単に申し込みができました。

冬のボーナスの使い道が決まっていない方は、とりあえず12月中に今年分のふるさと納税を申請してみるのもよいかもしれません。

なお、世間では過度な返礼品をめぐって「返礼品規制」の話もでておりますので、Amazonギフト券の返礼品も今年が最後かもしれません。

ご覧いただきまして、ありがとうございました。

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